雪止めを設置する意味と屋根点検の重要性について
目次
「雪止め」をご存じでしょうか？
屋根に積もった雪がすべり落ちて、人や物に被害を与えないようにするためのものです。
近年では、自然災害が増えましたので、思わぬ豪雪によって都心部などでも雪の被害が増えています。
そのため、雪止め設置のご相談がとても増えているのです。
ここでは『雪止め』について詳しくお伝えしていきます。
また雪止め設置には屋根の点検や調査が重要です。
ぜひ住宅総合調査協会にご相談ください。
雪止めの設置する意味
『雪止め』とは屋根から雪がすべり落ちないようにするための金具で、瓦屋根などに設置できるようになっています。
屋根はどうしても傾斜がありますから雪がすべり易くなっており、最悪の場合には凍った雪が隣家のカーポートなどに被害を与えてしまったり、人にあたってしまうことも考えられます。
雪の被害は、雪が多い地域だけのように感じてしまいますが、普段それほど降雪が多くない地域においても積雪する可能性は十分にあります。
特に隣家と境界が接近してる場合であれば、雪止めを設置して被害を予防するという考え方がとても大事になります。
また雪止めを設置していない屋根であれば、屋根が滑り落ちる際に、雨樋が雪の重さで傾いてしまったり、歪ませてしまったり、外れてしまったりすることがあります。
雪は私たちが考えている以上に重いものですから、今まで一度でも屋根に積雪があったというご家庭であれば考えておかねばならないものであるのは間違いありません。
雪止めの設置方法
『雪止め』を設置する場合においては、既存の屋根に後付することが可能です。
後付する場合においては、屋根をはがすような工事はせずに、屋根材にそのまま雪止めを引っ掛けて止めて設置していきます。
雪止めには様々な種類があり、スレート屋根や瓦屋根、金属屋根などに専用の雪止めが用意されています。
ただしシングル屋根や防水屋根など、屋根材の隙間に雪止めを入れることができない場合においては、設置することが難しい場合もあります。
新築する場合においては、落雪の影響なども考慮して屋根材を選ぶようにしておいたほうがいいでしょう。
最近ではホームセンターにおいて屋根材に応じた雪止めが販売されています。
しかし雪止めの設置においては、間違った方法で設置してしまうと屋根材を傷つけてしまったり、瓦を割ってしまって雨漏りさせてしまうこともあります。
また屋根に登る際には、転落の危険性もありますから十分注意しなければなりません。
設置業者に依頼した場合においては、足場を組んで作業したり、高所作業所から作業を行うことになります。
古い屋根の場合においては、劣化や損傷がひどく、修理してから雪止めを設置しなければならないことも珍しくありません。
屋根ごとの雪止めの特徴
屋根材の種類や形状によって、 専用の雪止めが用意されています。
屋根材にあった雪止めを使用することが適切です。
また雪止めを後付する場合においては、屋根の点検をしてから行うようにしましょう。
思っている以上に劣化しており、屋根や雨樋に修理が必要な場合も多いのです。
スレート屋根
屋根材として活用されていることが多いスレート屋根の場合であれば、スレートに引っ掛けて取り付けることができる雪止めが用意されています。
瓦屋根
瓦屋根の場合であれば、『雪止め瓦』といった雪止めがついている瓦が販売されています。
スレートと同じように引っ掛けることができるステンレス製の金具もありますが、瓦を交換して雪止め瓦にすることが可能なのです。
太陽光パネルのある屋根の場合
太陽光パネルを設置している屋根専用の雪止めも販売されています。
近年では太陽光パネルが設置されている屋根の雪止めの相談をたくさん受けるようになりました。
太陽光パネルは表面がガラスですから、少量の積雪であったとしても滑りやすくなっていて、落雪の被害が考えられるのです。
雪止め設置ならまずは屋根の調査を
雪止めを設置したいとご希望の場合であれば、まずは屋根の調査が大事です。
屋根の点検であれば、ぜひ住宅総合調査協会にご相談ください。
屋根は太陽からの紫外線を受けやすい場所ですから、予想しているよりもはるかに劣化している場合が少なくありません。
場合によっては、修理が必要になることも多いのです。
また古い雨樋の場合、外れたり割れたりしていて、すでに修理が必要な場合も少なくありません。
住宅総合調査協会にお任せいただければ、屋根の施工に強い協会会員会社がありますので、一貫してお任せ頂くことが可能です。
また雨漏りの専門資格である「雨漏り診断士」の有資格者もおりますので、安心してご相談くさい。
自然災害の損傷によるものであれば火災保険の対象に
屋根や雨樋の損障害、台風や暴風雨、積雪などの自然災害が原因で損傷したのであれば、火災保険の対象になります。
火災保険の対象であれば、保険金で修理費用をまかなうことが可能となります。
経年劣化による損傷の場合には火災保険を活用した修繕を行うことはできませんが、自然災害によるものが多いのが実情です。
ただし但し経年劣化による破損なのか自然災害によるものなのかはっきりと分からない場合もあると思いますので、まずは住宅総合調査協会までご相談下さい。
屋根の点検や修理、施工に強い協会会員会社にお任せください！
住宅総合調査協会は火災保険に精通したスタッフが無料で現場調査を行っており、年間で1000件を超える実績を持っています。
火災保険の手続きに精通したスタッフが現場調査を行い、必要に応じて施工会社を紹介しています。
もちろん保険適用にならないような損害でなければ保険申請は行いませんし、調査費用等も必要にはなりません。
基本的にはお客様の実費での施工はお断りしております。
保険が適応できない損傷や認定金額が工事費に満たない場合であっても追加費用はかかりませんのでご安心ください。
火災保険を活用した屋根や雨樋の修理の流れ
保険会社から保険金が振り込まれましたら、修理や補修の必要に応じて、当協会の基準を満たす会員施工会社をご紹介しております。
屋根の施工に強い協会会員会社ですので、一貫してお任せ頂くことが可能です。
一般的なリフォーム業者ではありませんから、無理やり施工の契約を迫るようなことはありません。
あくまでお客様第一に考えていますのでご安心ください。
保険会社から振り込まれた保険金のお支払いは「工事完了後」になります。
お客様に施工箇所に問題がないことを確認していただき、ご納得していただいてから工事代金をお支払いいただいております。
ぜひご安心頂いて「住宅総合調査協会」にご相談ください！
お問い合わせはこちらから